安心・安全なWebサイトを運営するためにも、Webサイトの改ざん対策について理解することは非常に重要です。
本稿では、改ざん検知の概要や仕組みについて解説した上で、実際にあったWebサイト改ざんの被害事例を紹介します。改ざん検知によるWebサイト改ざん対策を理解するようにしましょう。
Webサイト改ざんとは
Webサイトの改ざんとは、その名のとおり、Webサイト上のデータを書き換えることです。
攻撃者が不正な手段でWebサイトに侵入し、様々な攻撃が行われます。Webサイト上の画像を変更されるだけのこともあれば、スパムメールを配信するためのプログラムを仕込まれたり、Webサイトを訪れたユーザーをマルウェア配信サイトへリダイレクトするように改ざんされてしまうこともあります。
それだけでなく、偽の決裁ページを表示するように改ざんされてしまい、クレジットカード番号や個人情報の漏洩が生じるような被害も報告されています。
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改ざん検知の概要
Webサイトの改ざんによる被害が数多く報告されており、ECやブログなどを運営する際は、企業・個人を問わず細心の注意を払う必要があります。
Webサイト改ざんへの対策の一つとして、改ざん検知があります。改ざん検知とは、実際にWebサイト改ざんの疑いがある場合に、その異常を検知して管理者に通知するセキュリティシステムのことです。
HTTPやFTPによるリモート監視のほか、WebサーバーのOS上に改ざん検知プログラムをインストールして監視する方法があります。
改ざん検知の仕組み
では、改ざん検知はどのような仕組みで行われるのでしょうか。改ざん検知には、主に以下の4つの手法があります。それぞれの特徴を見ていきましょう。
ソース解析型
ソース解析型は、パターンマッチ型とも呼ばれています。過去に発生した改ざん情報を改ざんのパターンとしてシステムが記憶し、そのパターンと一致するものがあるかどうかを探る方法です。
実際に被害が報告された改ざん情報をもとに解析を行うため、よくある手法で改ざんが行われた場合は容易に検知することができます。
ただし、あくまで過去の事例をもとに作成されたパターンファイルとの一致を探る方法であるため、新しいタイプの改ざんを検知することができないというデメリットがあります。
ハッシュリスト比較型
ハッシュリスト比較型は、サーバー内にあるファイルを定期的にハッシュ計算する方法です。
計算を繰り返すことで変化があったファイルを特定し、「改ざんの疑いのあり」として管理者に知らせます。
正規の更新にも「改ざんの疑いのあり」として反応するため、運用者側は正規の更新と改ざんを区別する必要があります。
振る舞い分析型
振る舞い分析型は、仮想のパソコンを使って改ざんを検知する方法です。
仮想のパソコンでWebサイトをチェックし、振る舞いを分析します。異常な動作が発見された場合は改ざんの疑いがあるとして通知されます。
振る舞い分析型は、不正な動作があったかどうかを確認する方法であり、原因となったファイルを特定することができません。ファイルの特定は、別の方法で行う必要があります。
原本比較型
原本比較型は、原本となるWebサイトのデータを用意し、検知対象のWebサイトとの違いをチェックする方法です。
システムは常時サイトを監視し、原本との違いを比較します。違いを発見すると、改ざんの疑いがあるとして通知する仕組みです。原本を比較するため、ハッシュリスト比較型と比べて区別しやすいです。
原本比較型の改ざん検知システムを利用する場合は、Webサイトを更新した際に原本も同じように変更しておく必要があります。
改ざん検知にデメリットはある？
改ざん検知は、Webサイト改ざんに対応するセキュリティ対策の一つですが、以下のような注意点があります。
- すべてのページに適用できないことがある
- ドメイン数に制限があるケースが多い
- 監視間隔が長い場合がある（リアルタイム性に欠ける）
- 改ざんと更新の区別が難しい場合がある
リモート監視の場合、プランによっては検知できるページ数に制限があり、すべてのページを監視できない可能性があります。また、ドメイン数に制限があることもあります。
自社で運営しているサイトが複数あり、それぞれに独立したドメインを使っている場合は、すべてのドメインに適用できる最適なプランを選ぶ必要があります。
改ざん検知サービスを選ぶ際は、監視間隔についても確認しておきましょう。リアルタイム監視が可能なインストール型もありますが、サーバーの負荷や権限の問題などで、全てのサーバーに改ざん検知を導入できないといったことも考えられます。
改ざん検知の製品・サービスを利用する際は、プランの内容や仕様をよく確認するようにしましょう。
改ざん検知が必要とされる背景
次に、改ざん検知が必要とされる背景について見ていきます。セキュリティ対策は多岐にわたりますが、改ざん検知はなぜ必要とされているのでしょうか。
Webサイト改ざん被害件数の増加
その背景には、Webサイト改ざんの被害件数の増加があります。企業や個人、サイトの規模に関係なく、あらゆるWebサイトが改ざんの被害を受ける可能性があります。
Webサイトを運営しているのであれば、いつ誰が攻撃を受けても不思議ではない状況なのです。
JPCERT／CCのインシデント報告対応レポートによると、2024年4月から6月のWeb改ざんの被害件数は43件でした。
これはあくまでJPCERT／CCが被害報告を受けた件数であり、小規模なものや報告されていないものなどを含めれば、被害件数はもっと多いと推測できます。
具体的にどのような被害が想定される？
実際にWebサイトが改ざんされると、どのような不利益を被ることになるのでしょうか。Webサイト改ざんによる被害は、以下のようなものがあります。
- 企業情報などの重要な情報をいたずら目的で変えられる
- 本来必要のない場所にフォームが設置され、ユーザーの個人情報が盗まれる
- サイト内にマルウェアが埋め込まれ、利用者のデバイスがウイルスに感染する
「いたずら目的で情報を書き換えられただけなら被害は少ない」と思われるでしょうか？
Webサイトのページが改ざんされてしまい、不快な文章や画像を多くのユーザーが目にすることになれば、当然ながら企業のイメージダウンは避けられません。また、「セキュリティ対策を怠っている企業」と思われてしまうでしょう。
自社サイトを「個人情報を盗む場所」「マルウェアなどに感染させる場所」として悪用されることは、絶対に避けなければなりません。場合によっては損害賠償に発展することもあるため、Webサイトの改ざん対策は不可欠といえます。
改ざん検知を活用することで、Webサイト改ざんやその疑いを早期に発見することができ、製品・サービスによっては自動復旧も可能です。
具体的な改ざん被害例
ここからは、実際にあったWeb改ざんの被害例を紹介します。
事例１：個人情報の流出の被害
2024年2月、日刊工業新聞社が運営する求職情報サイト「ホワイトメーカーズ」においてwebサイトの改ざんによって、氏名・メールアドレス・パスワードなど250名分の個人情報が流出した可能性を発表しました。
CMSのプラグインの脆弱性を悪用されたとみられ、改ざん検知システムの導入などを実施しています。
事例2：外部サイトへ誘導される被害
2024年1月、三浦工業株式会社のコーポレートサイトが改ざんの被害に遭っています。コーポレートサイトにアクセスすると、アラビア語の通販サイトに誘導されるように改ざんされました。
Webサーバーに個人情報は保存していなかったため情報漏洩などの被害は確認されていないとされています。
事例3：複数のコーポレートサイトで改ざん被害
2023年8月31日から9月4日にかけて、鹿児島王将、湘南国際村センター、映像制作の新宿スタジオなど複数のWebサイトが改ざんの被害に遭っています。
いずれも「2023年8月31日付で破産手続きを開始いたしました」という噓の破産手続きに関するページが掲載されるよう改ざんされました。
一部の企業では迷惑メールの踏み台にも利用されたり、Webサイトのデータを全て削除されるなどの被害を受けました。
WAFによるWebサイトの改ざん対策
現在も、数多くのWebサイト改ざんの被害が報告されています。Webサイトを運営する際は、改ざんには十分注意しなければなりません。
本稿では、改ざんの早期発見と復旧に役立つソリューションとして、改ざん検知について解説してきました。改ざん検知を未然に防ぐソリューションとして、WAFを導入することもWebサイトのセキュリティ対策に有効です。
WAFは、ウェブアプリケーションファイアウォール（Web Application Firewall）の略称で、ウェブアプリケーションの脆弱性を悪用する攻撃を検出・防御し、ウェブサイトを保護するためのセキュリティ製品です。
それぞれの単語の頭文字からWAF（ワフ）と呼ばれています。
WAFはHTTPプロトコルでやり取りされる要求行や要求ヘッダ、パラメータの名前・値などを検査することで、SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティングなどのウェブアプリケーションの脆弱性を悪用する攻撃からWebサイトを保護するという役割も果たします。
WAFとは
Webアプリケーションファイアウォール（WAF：Web Application Firewall）は、ウェブサイトに対するアプリケーションレイヤの攻撃対策に特化したセキュリティ対策です。
